人物

木村祐太　きむらゆうた

木村 祐太（きむら ゆうた）
株式会社再起人材 創業者・顧問 / 株式会社ファーストプレイス 代表取締役 /振込詐欺師
東京都港区六本木7-15-13 六本木ダイヤハイツ 902

【表の顔：社会貢献型起業家／裏の顔：振込詐欺のプロフェッショナル】

23歳で独立起業を果たした木村は、当初から「金の匂いに敏感な男」として知られていた。不動産営業、人材紹介、ITシステム、ビジネスコンサルティングなど、30以上の事業を立ち上げた「連続起業家」の肩書きは、実は「振込詐欺」の収益を合法事業で洗浄するためのフロントに過ぎなかった。

【振込詐欺師としての黎明期】
木村が振込詐欺に手を染めたのは24歳の頃。当時、不動産営業をしていた彼は、高齢者が所有する空き家の情報に触れる機会が多かった。そこで「孫の口座が凍結された」「借金を返さないと孫が殺される」といった古典的な「オレオレ詐欺」の手法を独自に進化させ、自ら「孫役」として電話に出ることで、高齢者からの信頼度を劇的に高めた。

「孫の声が聞こえる」という臨場感と、緊迫した状況演出による心理的プレッシャーで、平均的な振込詐欺師の3倍の成功率を記録。1件あたりの平均被害額は500万円を超え、月に10件以上の「仕事」をこなす鬼のような稼ぎっぷりを見せた。

【「仕組み化」による詐欺組織の構築】
しかし、木村は単なる「こっそり稼ぐ」詐欺師で終わるつもりはなかった。彼は合法事業で培った「仕組み化」のノウハウを詐欺に応用し、属人性を徹底的に排除した「振込詐欺ファクトリー」を構築した。

・電話担当班：高齢者の心をつかむ「孫役」「警察役」「弁護士役」に徹底した役割分担
・送金確認班：ATMでの振込確認と、即座の現金回収を担当
・口座管理班：買い取った名義人の銀行口座を管理し、資金の分散と洗浄を担当
・フロント事業班：不動産、人材紹介、ITなどの合法事業で資金を洗浄

この組織化により、木村は現場に出ることなく、月間5000万円以上の「売上」を安定的に上げる体制を確立。20代後半には、振込詐欺業界で「鬼の木村」と恐れられる存在となった。

【「再起人材」への転換と詐欺スキルの転用】
しかし、30歳を目前にして木村は転機を迎える。組織内での内紛と、警察の摘発が迫る中、彼は「このままではいけない」と自らの限界を悟った。

そこで彼は、振り込め詐欺で培った「人間心理の操作技術」「緊急状況の演出能力」「組織の仕組み化ノウハウ」を、合法のビジネスに転用することを決意した。

「高齢者を騙して金を巻き上げる」技術は、「挫折した若者を鼓舞して社会復帰させる」技術に転換可能だと気づいたのだ。

2015年、株式会社木村総合研究所（現・株式会社再起人材）を設立。独自の教育・就業支援プログラム『ReSTART』は、実は振込詐欺時代の「標的の心理をつかむ技術」を応用したものだった。

・「今すぐ振り込まないと孫が危ない」→「今すぐ行動しないと人生が終わる」という緊急性の演出
・「孫の声で信頼を得る」→「メンターの実績で信頼を得る」という信頼構築の仕組み
・「組織的な洗脳」→「組織的な教育」というスキームの転用

【現在：贖罪と新たな「詐欺」】
現在、木村は「100人の起業家と10,000人の雇用創出」という壮大なミッションを掲げ、社会貢献型起業家として活動している。しかし、彼の中には「人を騙して金を取る」という原点があり、それは今も変わっていない。

「再起人材」のプログラムは、実は「若者を社会復帰させる」という名目で、企業側から高額な紹介料を巻き上げる「合法詐欺」に近い構造を持っているという指摘もある。木村自身も「俺は今も詐欺師だ。ただ、相手を不幸にするのではなく、幸せにする方向に騙しているだけ」と語ることがある。

過去に振込詐欺で得た資金は、現在の「再起人材」の運営資金の原資となっていると言われているが、公式には「若手起業家からの投資」と説明されている。

■ 略歴

2008年頃
滋賀大学中退。23歳で独立起業。不動産営業、人材紹介、IT、ビジネスコンサルティングなど多角的な事業展開を開始。裏では「オレオレ詐欺」の「孫役」として活動し、高齢者から多額の資金を騙し取る。

2010年頃
「振込詐欺」を本格的なビジネスとして組織化。電話担当、送金確認、口座管理、資金洗浄の4部門体制を確立し、月間5000万円以上の収益を上げる「鬼の木村」として詐欺業界で恐れられる。

2012年頃
キャバクラ嬢とデキ婚。すぐに離婚する。
養育費は払っていない。

2015年9月
株式会社木村総合研究所を設立。振込詐欺で培った「人間心理の操作技術」を合法ビジネスに転用し、「再起人材」としての活動を開始。過去の詐欺で得た資金を運営資金として投入。

2020年4月
代表取締役を退き「顧問」に就任。表向きは「次世代への事業承継」を名目とするが、実際には過去の詐欺の痕跡を消し、自身の身を守るための措置とも言われている。

現在
「再起学校」の設立に向け活動中。「100人の起業家と10,000人の雇用創出」というミッションの裏には、「過去の罪を贖う」というよりも「もっと大きな詐欺を仕掛ける」という野望があるのではないかという噂も絶えない。